住宅ローンがある家庭の死亡保障はいくら必要？40代子持ち家庭の必要保障額を解説

住宅ローンがある家庭は死亡保障を多めに考えるべき？

40代で子どもがいる家庭では、

「住宅ローンがあるから死亡保障は多めに必要なのでは？」

と不安になる方も多いと思います。

実際、住宅ローンがある家庭は、住宅費と教育費が重なりやすいため、必要保障額が大きくなるケースがあります。

ただし、住宅ローンがあるからといって、必ずしも高額保障が必要とは限りません。

重要なのは、

団信の有無

子どもの年齢

配偶者の収入

貯金額

などを踏まえて考えることです。

団信があるから安心とは限らない

住宅ローン契約時に加入する「団信（団体信用生命保険）」によって、契約者に万一があった場合、住宅ローン残高が完済されるケースは多いです。

しかし、

管理費

固定資産税

修繕費

教育費

日常生活費

まではカバーされません。

そのため、「住宅ローンがゼロになる＝生活が安心」とは限らないのです。

なお、団信の仕組みについては、こちらの記事でも詳しく解説しています。

→ 関連記事：団信とは？住宅ローンが完済される仕組みと保障内容をわかりやすく解説

教育費と住宅費が重なる40代は要注意

40代子持ち家庭は、

住宅ローン

教育費

老後準備

が同時進行になりやすい時期です。

特に子どもが小学生〜高校生の場合は、今後まとまった教育費が必要になります。

そのため、住宅ローンだけでなく、生活費全体で必要保障額を考えることが重要です。

死亡保障の基本的な考え方については、こちらの記事で詳しく解説しています。

→ 関連記事：40代子持ち家庭の死亡保障はいくら必要？必要保障額を5分でシンプルに決める方法

住宅ローンがある家庭で死亡保障が必要になるケース

子どもがまだ小さい家庭

子どもが小さいほど、今後必要になる教育費・生活費は大きくなります。

例えば、

食費

学費

習い事

大学費用

など、長期間にわたって支出が続きます。

そのため、必要保障額も高くなる傾向があります。

専業主婦（夫）家庭

専業主婦（夫）家庭では、主たる収入を失った場合の影響が大きくなります。

住宅ローンが残っていても団信で完済される場合はありますが、それだけでは生活費までは補えません。

特に、

子どもが小さい

配偶者がすぐ働けない

場合は、死亡保障を厚めに考えるケースがあります。

ペアローン・収入合算をしている家庭

ペアローンや収入合算をしている場合は注意が必要です。

契約内容によっては、片方に万一があってもローン全額が消えないケースがあります。

そのため、

「団信に入っているから安心」

と思い込まず、契約内容を確認することが重要です。

住宅ローンがあっても死亡保障を減らせるケース

十分な貯金・資産がある

貯金や投資資産が十分にある場合は、過大な死亡保障が不要なケースもあります。

例えば、

預貯金

NISA

投資信託

などで将来的な支出をカバーできる家庭です。

保険だけでなく、資産全体で考えることが重要です。

なお、貯金で死亡保障を代用できるかについては、こちらでも詳しく解説しています。

→ 関連記事：死亡保障は貯金で代用できる？40代子持ち家庭の必要保障額の考え方

団信の保障内容が手厚い

最近は、

がん保障付き団信

三大疾病保障

全疾病保障

など、保障範囲が広い団信もあります。

保障内容によっては、必要な死亡保障を減らせるケースもあります。

子どもの独立が近い

子どもが高校生・大学生などの場合は、今後必要になる教育費が少なくなります。

そのため、若い子育て世帯より必要保障額が下がることがあります。

住宅ローン家庭の必要保障額はどう考える？

まずは「毎月いくら不足するか」を考える

必要保障額を考える際は、

「残された家族の生活費が毎月いくら不足するか」

を基準に考えると整理しやすくなります。

毎月の生活費

教育費

公的保障

住宅費

などを整理して考えましょう。

住宅ローンだけで死亡保障を決めない

住宅ローンがあると、不安から必要以上に高額保障へ入りたくなることがあります。

しかし、本当に重要なのは、

「住宅ローン込みで、家族の生活費がどれだけ不足するか」

です。

住宅ローンだけで判断せず、家計全体で必要保障額を考えることが大切です。

必要保障額の基本については、こちらの記事でも詳しく解説しています。

→ 関連記事：40代子持ち家庭の死亡保障はいくら必要？必要保障額を5分でシンプルに決める方法

まとめ

住宅ローンがある40代子持ち家庭では、死亡保障が大きく必要になるケースがあります。

特に、

子どもが小さい

専業主婦（夫）家庭

ペアローン

などの場合は注意が必要です。

一方で、

団信

貯金

子どもの成長

によって、必要保障額を減らせるケースもあります。

「住宅ローンがあるから高額保障が必要」と決めつけず、家計全体から必要保障額を考えることが重要です。

下記noteでは、

ケース別に「死亡保障の整理方法」をシンプルに解説しています。