40代子持ち家庭の死亡保障は共働きなら減らせる？最適額の考え方

共働きでも死亡保障が必要な理由

共働きの場合、「収入が2つあるから安心」と考えがちですが、どちらか一方が亡くなった場合の影響は決して小さくありません。特に子どもがいる家庭では、収入減に加えて教育費の負担が重くのしかかります。

重要なのは、“片方の収入だけで生活が成り立つか”という視点です。

判断のカギは収入バランス

どちらかに依存している場合

夫婦どちらかの収入が家計の中心なら、その人に対する死亡保障は手厚くする必要があります。

収入が同程度の場合

収入が近い場合はリスクが分散されるため、片働きより保障額を抑えることは可能です。ただしゼロにはできません。

教育費がある間は保障を軽くしすぎない

子どもが小さいほど、将来の教育費は長期間にわたります。共働きでも、片方の収入だけで教育費と生活費をまかなえるかは必ず確認すべきです。

特に私立志向の場合、想定以上の負担になることもあります。

結論：減らすのではなく“最適化”する

共働きだからといって一律に減らすのではなく、「誰に・いくら必要か」を分けて考えることが重要です。

結果として減ることはあっても、“根拠のある減額”であることが大前提です。

40代で子どもがいる家庭の生命保険について、死亡保障額の考え方を含めた全体像は、こちらの記事で整理しています。

Dのノート

元保険営業として、これまで多くの契約を見てきました。
その中で感じたのは、「とりあえず多めに入る」か「よく分からず不足している」か、極端なケースがとても多いということです。

当時はそれが当たり前だと思っていましたが、今振り返ると、必ずしも最適な選び方ではありませんでした。

このブログでは、40代で子どもがいる家庭に向けて、「多すぎず、不足しない」ちょうどいい死亡保障の考え方を、できるだけシンプルに解説しています。

難しい専門用語ではなく、「自分の家庭ならどう考えるか」が分かる内容を意識しています。