団信があれば本当に安心？40代子持ち家庭が見落とす3つのポイント

※団信＝団体信用生命保険

住宅ローンを組む際、多くの人が加入する団体信用生命保険（団信）。

「もし住宅ローンを残して亡くなった場合でも、ローンが完済されるなら安心」

そう考える人も多いでしょう。

しかし、40代で子どもがいる家庭の場合、団信だけで十分とは限りません。

なぜなら、団信が保障するのは基本的に「住宅ローン」であり、その後の生活費や教育費まで保障してくれるわけではないからです。

ここでは、団信がある家庭でも死亡保障を考えるべき理由を解説します。

団信がカバーするのは「住宅ローンのみ」

団信の大きなメリットは、住宅ローン契約者に万一のことがあった場合、残りの住宅ローン返済が不要になることです。

つまり、亡くなった後も家族が住む家を残せる可能性があります。

ただし、注意したいのは、

「住宅ローンがなくなる＝生活の不安がなくなる」ではない

という点です。

住宅費の負担は減っても、

食費

光熱費

教育費

医療費

日々の生活費

などは、その後も必要になります。

団信は「家」を守る制度であり、「家族の生活全体」を保障する制度ではありません。

教育費は団信があってもゼロにならない

子どもがいる家庭では、特に教育費への備えが重要です。

住宅ローンが完済されたとしても、

高校進学費用

大学進学費用

塾や習い事の費用

などは別途必要になります。

40代で子どもがまだ学生の場合、これから教育費の負担が大きくなる時期です。

そのため、

「家のローンがなくなるから死亡保障は不要」

と単純に考えるのは危険です。

配偶者の働き方次第で不足が出る

必要な死亡保障額は、家庭状況によって変わります。

例えば、

配偶者が正社員として十分な収入を得ている家庭

配偶者が専業主婦（夫）やパート中心の家庭

では、万一の場合の生活への影響は大きく異なります。

特に、子育て中で配偶者の収入だけでは生活維持が難しい家庭では、団信だけでは不足する可能性があります。

団信＋必要な保障を考えるという考え方

団信がある家庭の場合、死亡保障は「住宅ローン分」をそのまま準備する必要はありません。

住宅費の負担が減る分、必要保障額は少なくなる可能性があります。

しかし、

必要保障額がゼロになるわけではありません。

考えるべきなのは、

「家」と「生活費」を分けて考えることです。

団信で住宅ローンへの備えができているなら、その分を考慮したうえで、残された家族に必要な生活費・教育費を計算することが大切です。

まとめ｜団信は強力だが万能ではない

団信は、住宅ローンを抱える家庭にとって非常に心強い制度です。

しかし、

「団信があるから生命保険はいらない」

とは限りません。

住宅ローン以外にも、家族の生活費や子どもの教育費は残ります。

「なんとなく3000万円必要」など、感覚だけで死亡保障を決めるのではなく、自分の家庭に必要な金額を考えることが重要です。

40代子持ち家庭の必要保障額の考え方は、こちらの記事で整理しています。

▶40代子持ち家庭の死亡保障はいくら必要？必要保障額を5分でシンプルに決める方法

また、団信の仕組みや保障内容、生命保険との関係を詳しく知りたい方はこちらの記事で解説しています。

▶団信とは？住宅ローンが完済される仕組みと保障内容をわかりやすく解説